ABOUT

HLABとは?

WHERE DIVERSITY MEETS LEARNING

異なる人生を歩む人々が、その違いから刺激を受け、学び、共創する。
HLABはそんな社会の実現を学びの体験、空間、コミュニティのデザインを通じて行います。

Mission

HLABの想い

HLABは「あの時良かったと心から思える教育環境を、自らの手で実現する」ことを理念に、
多様な学びの機会を提供します。

  • WHO WE ARE

    「あったら良かった」を、自らの手で実現する砂場、そして実験室。

    2011年、自らが受けている教育の「当たり前」に違和感を持った日米の若者が集いました。現状の批判ではなく、今の自分に出来ることから世の中を変えたい。そんな思いで実現した、実験的サマースクールが、HLABの始まりです。以来、奨学金、居住型教育機関カレッジと、「あったらよかった」を一つずつ丁寧に実現し、社会を良い方向へ変えてきました。HLABは、世代や言語を越えて人が集い、現代のニーズに即した教育とは何かを問い考え続ける「ラボ(実験室)」であり、理想の学び舎作りに自らの手で携わり続けるための「砂場」です。

  • VISION

    異なる人生を歩む人々が、互いの違いを刺激と学びに変え、
    共創する社会を作る。

    多様な人々の、国境や世代、分野を跨いだ「共創」がかつてないほど重要な時代。一方、現状の教育は多様性を受け入れ、力に変えるトレーニングを提供できていません。異なる人生を歩む人々が、その違いから刺激を受け、互いに学び、そして共創する。HLABはそんな社会を、学びの体験、空間、そしてコミュニティのデザインを通じて実現します。

  • HOW

    どのようにやるか

    HLABのチームは、フルタイムのスタッフ数名を中心に、プロジェクトの目的に応じたチームを随時組織しています。
    ピア・メンターシップの力を信じ、「あの時良かったと心から思える教育環境を自らの手で実現する」というミッションを通じて、社会にインパクトを与えつづけたい。私たちは日々、所謂「マルチセクター・アプローチ」という手法で様々なセクターの方々と仕事をしながら、インパクトを創出しています。

HISTORY

事業沿革

私たちは、2011年のサマースクールにはじまり、事業を拡大しながら活動を続けてきました。
今後も社会へのインパクト拡大を目指し、新たな展開を続けていきます。

  1. 2009.09

    有志の勉強会で議論開始

  2. 2010.08

    第62回 日米学生会議(サンフランシスコ)にて素案発表

  3. 2011.02

    HLAB発足(一般社団法人IMPACT Foundation Japan内)

  4. 2011.08

    東京にてサマースクール初開催(当時 HCJI-LAB Summer School, 現在のHLAB TOKYO)

  5. 2012.08

    鳥取にて「Bridge School」(地方版スピンオフ)立ち上げ協力

  6. 2013.08

    長野県小布施町との共催事業「小布施×サマースクール by HLAB」開始 (現在は長野県共催事業、HLAB OBUSE)

    石川にて「小松サマースクール」(地方版スピンオフ)立ち上げ協力

  7. 2014.08

    徳島県・徳島県牟岐町との共催事業「HLAB TOKUSHIMA(徳島サマースクール)」開始

  8. 2014.12

    一般社団法人HLABとして独立

  9. 2015.08

    宮城県女川町との共催事業「HLAB TOHOKU」開始 (現在は宮城県共催事業、HLAB MIYAGI-ONAGAWA)(-現在)

  10. 2016.06

    海外奨学金プログラム設立、運営サポート開始

  11. 2016.08

    北海道天塩町との共催事業「HLAB TESHIO」開催(内閣総理大臣官邸 国際広報室・北海道教育委員会の後援による)

  12. 2016.09

    グッドデザイン賞受賞(サマースクール事業に対し)

  13. 2016.10

    レジデンシャル・カレッジ(居住型教育機関)のプロトタイプ「THE HOUSE by HLAB」を東京都中目黒にオープン

  14. 2017.02

    サマースクールの1 Dayスピンオフプログラム、「THE SCHOOL by HLAB」を開始(-現在)

    事業部門として株式会社エイチラボ設立

  15. 2017.03

    社会事業を実践的に学ぶ大学生向け「リーダーシップ・プログラム」開始

  16. 2017.04

    柳井正財団海外奨学金プログラム第一期生37名が合格、サポート開始

  17. 2018.04

    UDS株式会社とパートナーシップ締結、「NODE GROWTH 湘南台」運営開始

  18. 2018.05

    柳井正財団海外留学奨学金プログラム第二期生30名が合格、サポート開始

  19. 2018.08

    8年目にして延べ23のサマースクールを開催、卒業生がのべ3,000名を突破

  20. 2018.09

    グッドデザイン賞受賞(NODE GROWTH 湘南台に対し)

  21. 2018.11

    経済産業省「未来の教室」実証事業に、レジデンシャル・カレッジプロジェクトが採択

  22. 2019.04

    HLABが立ち上げと運営をサポートする山梨学院大学の新寮「YGU HOUSE」の運営開始

  23. 2019.07

    米国名門ボーディングスクール Phillips Exeter Academyとの公式プログラム「HLAB✕Exeter」を東京・広島・京都にて初開催

  24. 2020.01

    米国大使館・Tokyo Global Gatewayとの共同プロジェクト Liberal Arts HUTを東京で初開催

  25. 2020.05

    新型コロナウイルスの影響で学びの機会が奪われた高校生に対し、2週間のオンラインプログラムHOPE^3を無償で開催

  26. 2020.12

    日本初のレジデンシャル・カレッジ SHIMOKITA COLLEGEを小田急電鉄株式会社、UDS株式会社と東京・下北沢に開業

    10年の歴史で初めて中止となったSummer Schoolに代わり、オンラインでのWinter Schoolを初実施

  27. 2021.01

    米国大使館との共同プロジェクト Liberal Arts HUTをオンラインで初開催し約200名が参加

  28. 2021.02

    中目黒THE HOUSE by HLABを5年の営業後、クローズ

  29. 2021.04

    SHIMOKITA COLLEGEに1期生を迎え、本格開校

  30. 2021.09

    SHIMOKITA COLLEGEにて高校生向け3ヶ月プログラム Boarding Programを開始

  31. 2022.03

    経産省『未来の教室』STEAM Libraryに初の映像授業を2テーマ掲載

TEAM

チーム紹介
フルタイムで関わるメンバーのほか、プロジェクトの目的に応じたチームを随時組織し、柔軟に活動。

DIRECTOR

理事
  • 代表理事

    小林 亮介

    Ryosuke Kobayashi

    大学の経営と教育環境の設計に関心を持ち、大学在学中の2011年にHLABを創設。リベラルアーツ・サマースクールや、奨学金、寄宿型の教育機関「カレッジ」などの教育事業を運営。ハーバード大学卒、現在はスタンフォード大学院(MBA/教育修士)で同分野を研究。2019年、米フォーブス誌が選ぶ「アジアの30歳未満の30人」に選出。

  • 理事

    黒川 清

    Kiyoshi Kurokawa

    東京大学医学部卒、同大助手を経てペンシルベニア大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)、南カリフォルニア大学医学部准教授を経てUCLA 医学部教授。その後、東京大学教授、東海大学教授 医学部長を務める。学会の要職を歴任後、日本学術会議会長も務めた。06年より政策研究大学院大学 教授、その後同アカデミックフェロー。11年に国会福島原発事故調査委員会委員長。その活動に対し米誌『フォーリン・ポリシー』の世界的思想家トップ100の1人に選出。

  • 理事

    竹内 弘高

    Hirotaka Takeuchi

    1969年、国際基督教大学卒業。71年に米カリフォルニア大学バークレー校で経営学修士(MBA)、77年に博士号を取得。ハーバード・ビジネス・スクール、一橋大学商学部の助教授を経て、87年、一橋大学教授に就任。一橋大学大学院国際企業戦略研究科の立ち上げに尽力し、10年までの12年間、研究科長を務めた。一橋大学名誉教授で、2010年から米ハーバード・ビジネス・スクール教授を務める。2019年6月より、国際基督教大学理事長就任。

  • 理事

    横山 匡

    Tadashi Yokoyama

    1958年東京生まれ。中学時代をイタリア、高校、大学を米国で過ごす。UCLA言語学部卒。在学中、日本人初のNCAAバスケットボールチームヘッドマネージャーとして各地に遠征。卒業後帰国し、以来語学留学指導に携わる。現在、アゴス・ジャパン取締役会長。社外ではワーク・ライフバランス社、ICHI COMMONS社アドバイザー、JAOS海外留学協議会評議委員など、学生団体やアスリート支援を中心に活動中。

  • 理事・共同創設者・COO

    高田 修太

    Shuta Takada

    HLAB共同創設者。東京大学工学部、同院工学系研究科修了。イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校にて学生研究員として滞在。在学中、2011年に代表理事小林とHLABを設立、以降各地サマースクールの立ち上げに携わる。大学院修了後はBoston Consulting Groupにて主に通信・デジタル関連、ビッグデータ関連の経営戦略策定をコンサルタントとして支援。2017年、非営利組織での経験とビジネス両方のバックグラウンドを活かし、HLABに復帰。2019年より現職。

  • 監事

    田原 靖久

    Yasuhisa Tahara

    東京大学法学部卒、司法修習を経て長島・大野・常松法律事務所にてM&Aを中心に企業法務に携わる弁護士として勤務。その後プライベート・エクイティファンドで投資業務に従事し、2021年9月よりスタンフォード大学院(MBA)に在学。法人設立時よりHLABを法務・財務面から支援し、組織体制整備、サマースクールの運営、「カレッジ」事業の立ち上げ等に貢献。

STAFF

スタッフ
  • 河合 道雄

    Michio Kawai

    1990年東京都生まれ。2011 年〜 2014 年の HLAB 実行委員。東京大学文学部、京都大学大学院教育学研究科を経て、現在は株式会社 LITALICO で社会課題の克服に取り組む。大学院在学中には米国 HarvardX にてオンライン教材制作に関わる。

  • 木口 幸祐

    Kosuke Kiguchi

    1995年群馬県生まれ、新潟県立大学在学中の2015年に、大学生運営委員としてHLAB OBUSE 2015の運営に携わる。その後、現地でのコーディネートスタッフとして、小布施町で実施されるHLABのプログラムを3年間にわたってサポート。HLABへの参加を期に、教育を専門的に学ぶことを決意し上越教育大学大学院へ進学。2020年4月より、HLABにてサマースクール事業統括および、レジデンシャル・カレッジの物件管理業務を担当。

  • 原田 遼太郎

    Ryotaro Harata

    1997年愛知県生まれ。2019年にHLAB TOKYOで大学生運営委員を務める。山梨学院大学在学中の2018年から2019年にかけて、大学付属国際寮の立ち上げメンバーとして設立準備業務でHLABと協働。レジデント・アシスタントとして培った、立ち上げから運営までの知見を基に、2020年4月よりレジデンシャル・カレッジ業務に携わる。

  • 松田 実希

    Miki Matsuda

    1998年東京生まれ。武蔵野美術大学芸術文化学科卒業。2017年から2019年までHLAB学生運営委員として活動。都立の工業高校にてクリエイティブを学び、大学進学後HLABでの経験をきっかけにアートと教育の分野を学ぶ。卒業後はアート教育に従事した後、2021年11月よりHLABのクリエイティブを担当。

  • 高村真由子

    Mayuko Takamura

    1980年宮城県生まれ。高校卒業後デザインを学び、パティシエ見習を経て明治大学商学部卒業。広告会社やメーカー、スタートアップ勤務を経験。三児の親となり若者の教育環境への関心が高まり、HLABへ参画。

COMPANY

会社概要
  • 名  称

    株式会社エイチラボ / 一般社団法人HLAB(非営利部門)

  • 所 在 地

    〒155-0033
    東京都世田谷区代田五丁目20番16号 SHIMOKITA COLLEGE内

  • U R L

    https://h-lab.co
    https://corp.h-lab.co
    https://my.h-lab.co

  • 創  業

    2011年2月24日(サマースクール事業発足時)
    2014年12月15日(一般社団法人HLAB)
    2017年2月24日(株式会社エイチラボ)

  • 代 表 者

    小林亮介

  • 事業内容
    1. 下記各事業に関するマネジメント事業及びコンサルタント事業
      1. リベラル・アーツ機能を伴うレジデンシャルカレッジ(教育寮)の実現と企画、運営
      2. 教育を通じた、国際交流事業
      3. 青少年を対象としたリベラル・アーツに基づく教育事業
      4. 教育を通じた、地域の活性化及び国際化事業
      5. 研修の企画及び運営
      6. 前各号に関する、企業、学校法人、地方公共団体へのコンサルタント事業
      7. 前各号に関して設立したコミュニティのマネジメント事業
    2. 前項に付帯又は関連する一切の事業